メディア
- Forbes Japan (2018.9~)
- コロンビア大学日本経済経営研究所(CJEB)Webinarシリーズ (2021)
- 日本経済新聞 経済教室
- 日本経済新聞 ゼミナール
- 日本経済新聞 やさしい経済学
- 日本評論社 経済セミナー
- Financial Times
- 東洋経済新報社 東洋経済
- 毎日新聞 経済観測
- その他 2023年 2022年 2021年 2020年 2019年 2018年 2017年 2016年 2015年 2014年 2013年 2012年 2011年 2010年 2009年 2008年 2007年以前
Forbes JAPAN 連載「伊藤隆敏の格物致知」(2018年9月号~連載中)
- 2025年1月号 「政治の混迷と経済の停滞」(2024年11月25日発売、No.125、18頁)
- 2024年12月号 「石破政権の増税提案の行方」(2024年10月25日発売、No.124、18頁)
- 2024年11月号 「新総理の経済政策」(2024年9月25日発売、No.123、16頁)
- 2024年10月号 「大学授業料は値上げすべきか?」(2024年8月25日発売、No.122、15頁)
- 2024年9月号 「課徴金制度の拡大を」(2024年7月25日発売、No.121、15頁)
- 2024年8月号 「米大統領選挙のゆくえ」(2024年6月25日発売、No.120、14頁)
- 2024年7月号 「大学紛争の再来か」(2024年5月25日発売、No.119、15頁)
- 2024年6月号 「金融政策の『正常化』」(2024年4月25日発売、No.118、17頁)
- 2024年5月号 「インドとの政治経済連携の強化の重要性」(2024年3月25日発売、No.117、17頁)
- 2024年4月号 「DEIとアメリカ社会の亀裂」(2024年2月24日発売、No.116、15頁)
- 2024年3月号 「ハーバード学長辞任とDEIの迷走」(2024年1月25日発売、No.115、15頁)
- 2024年2月号 「大学にとってのハマス対イスラエル」(2023年12月25日発売、No.114、16頁)
- 2024年1月号 「経済、経済、経済」(2023年11月25日発売、No.113、17頁)
- 2023年12月号 「動き出した大学ファンドと卓越研究大学」(2023年10月25日発売、No.112、16頁)
- 2023年11月号 「中国の不良債権問題は30年前の日本」(2023年9月25日発売、No.111、16頁)
- 2023年10月号 「大学入試での人種考慮は違憲」(2023年8月25日発売、No.110、15頁)
- 2023年9月号 「核兵器廃絶の理想と現実」(2023年7月25日発売、No.109、15頁)
- 2023年8月号 「広島G7」(2023年6月23日発売、No.108)
- 2023年7月号 「銀行の破綻処理と預金保険」(2023年5月25日発売、No.107、15頁)
- 2023年6月号 「銀行危機と預金保護」(2023年4月25日発売、No.106、15頁)
- 2023年5月号 「国連の機能不全」(2023年3月25日発売、No.105、15頁)
- 2023年4月号 「異次元の少子化対策」(2023年2月25日発売、No.104、15頁)
- 2023年3月号 「金融引き締めへ第一歩か」(2023年1月25日発売、No.103、15頁)
- 2023年2月号 「インフレ目標政策の10年」(2022年12月23日発売、No.102、15頁)
- 2023年1月号 「『退職金前払い』推進を」(2022年11月25日発売、No.101、15頁)
- 2022年12月号 「ユニコーンが育たない」(2022年10月25日発売、No.100、106頁)
- 2022年11月号 「大学ファンド」(2022年9月24日発売、No.099、17頁)
- 2022年10月号 「日本の科学技術の衰退」(2022年8月25日発売、No.098、17頁)
- 2022年9月号 「上がらない賃金」(2022年7月25日発売、No.097、17頁)
- 2022年8月号 「安い日本と解決策」(2022年6月25日発売、No.096、17頁)
- 2022年7月号 「ロシアは『悪者』か?」(2022年5月25日発売、No.095、15頁)
- 2022年6月号 「非武装中立の幻想」(2022年4月25日発売、No.094、15頁)
- 2022年5月号 「通貨危機、スキー・ジャンプと交渉力」(2022年3月25日発売、No.093、16頁)
- 2022年4月号 「デジタル田園都市の実現性」(2022年2月25日発売、No.092、15頁)
- 2022年3月号 「日本はMMTの成功例?」(2022年1月25日発売、No.091、17頁)
- 2022年2月号 「真の労働市場改革」(2021年12月25日発売、No.090、19頁)
- 2022年1月号 「政治は右、経済は左?」(2021年11月25日発売、No.089、21頁)
- 2021年12月号 「ワクチン接種証明の活用で経済回復を」(2021年10月25日発売、No.088、19頁)
- 2021年11月号 「自民党総裁選挙と財政政策」(2021年9月25日発売、No.087、19頁)
- 2021年10月号 「コロナ禍のオリンピック」(2021年8月25日発売、No.086、15頁)
- 2021年9月号 「ポストコロナの社会経済」(2021年7月26日発売、No.085、15頁)
- 2021年8月号 「ワクチンとオリンピック」(2021年6月25日発売、No.084、15頁)
- 2021年7月号 「1年間何をしていたのか」(2021年5月25日発売、No.083、15頁)
- 2021年6月号 「ワクチン・パスポートと経済再開」(2021年4月24日発売、No.082、15頁)
- 2021年5月号 「ワクチンに見る『日米の差』」(2021年3月25日発売、No.081、15頁)
- 2021年4月号 「ガバナンス耐性から読み解く『森発言』」(2021年2月25日発売、No.080、15頁)
- 2021年3月号 「コロナ対策と支持率低下の真相」(2021年1月25日発売、No.079、15頁)
- 2021年2月号 「炭素税という切り札」(2020年12月25日発売、No.078、17頁)
- 2021年1月号 「バイデン大統領誕生と分断構造」(2020年11月25日発売、No.077、13頁)
- 2020年12月号、「東京は国際金融センターになれるか」(2020年10月25日発売、No.76、13頁)
- 2020年11月号、「PCR検査を拡充すべき理由」(2020年9月25日発売、No.75、17頁)
- 2020年10月号、「新型コロナ対策、日本の謎」(2020年8月25日発売、No.074、15頁)
- 2020年8・9月号合併号、「マスク着用率と支持政党」(2020年7月22日発売、No.073、15頁)
- 2020年7月号、「『秋入学』変更で公平な機会を」(2020年5月25日発売、No.072、10頁)
- 2020年6月号、「緊急事態宣言 NY vs 東京」(2020年4月25日発売、No.071、10頁)
- 2020年4月号、「グレタ vs ムニューシン財務長官」(2020年2月25日発売、No.069、12頁)
- 2020年3月号、「大歓迎!大学入試改革の成果」(2020年1月25日発売、No.068)
- 2020年2月号、 ESG投資へ「3つの命題」 (2019年12月25日発売、No.067)
- 2020年1月号、 外為法改正の課題と教訓 (2019年11月25日発売、No.066)
- 2019年12月号、 出生数減少を防ぐ方策と盲点 (2019年10月25日発売、No.065)
- 2019年11月号、 憲法改正議論の「切り札」とは (2019年9月25日発売、No.064)
- 2019年10月号、 日本は自由貿易の旗手になれ (2019年8月25日発売、No.063)
- 2019年9月号、 やめよう!大学入試制度の変更 (2019年7月25日発売、No.062)
- 2019年8月号、 ESG投資の副作用 (2019年6月25日発売、No.061)
- 2019年7月号、 「終身雇用を守れない」企業 (2019年5月25日発売、No.060)
- 2019年6月号、 アメリカの大学入試スキャンダル (2019年4月25日発売、No.059、16頁)
- 2019年5月号、 外国人観光客を増やした決断 (2019年3月25日発売、No.058、14頁)
- 2019年4月号、 やっぱりやめよう、軽減税率 (2019年2月25日発売、No.057、12頁)
- 2019年3月号、 10連休? 金融市場は困る (2019年1月25日発売、No.056、14頁)
- 2019年2月号、 日産、ルノーとフランス政府 (2018年12月25日発売、No.055、18頁)
- 2019年1月号、 中央銀行の独立性 (2018年11月24日発売、No.054、16頁)
- 2018年12月号、 日米貿易摩擦の解決策 (2018年10月25日発売、No.053、18頁)
- 2018年11月号、 大学入試の「公平性と多様性」 (2018年9月25日発売、No.052、18頁)
- 2018年10月号、 日米貿易戦争「4つのシナリオ」 (2018年8月25日発売、No.051、18頁)
- 2018年 9月号、 米朝合意と日韓関係 (2018年7月25日発売、No.050、14頁)
Forbes JAPAN 連載「数字で読み解く日本経済」<2015年8月号~2018年5月号>
- 2018年 5月号、 「高圧経済」から考える日米の今 (2018年3月24日発売、No.046、114-115頁)
- 2018年 4月号、 政府が春闘で賃上げを目指す「合理性」 (2018年2月24日発売、No.045、102-103頁)
- 2018年 3月号、 質の視点が欠落した「大学無償化」の不毛さ (2018年1月25日発売、No.044、116-117頁)
- 2018年 2月号、 幼児教育無償化は、「最善の政策」か (2017年12月25日発売、No.043、128-129頁)
- 2018年 1月号、 生産性を高められない日本の「盲点」 (2017年11月25日発売、No.042、154-155頁)
- 2017年12月号、 希望の党が打ち出す経済政策の「真相」 (2017年10月25日発売、No.041、100-101頁)
- 2017年11月号、 「大学無償化」で、世界で戦える人材はつくれるのか (2017年9月25日発売、No.040、132-133頁)
- 2017年10月号、 社会保障給付費と抜本的改革 (2017年8月25日発売、No.039、112-113頁)
- 2017年 9月号、 小池都知事の「先出しじゃんけん」戦略 (2017年7月25日発売、No.038、122-123頁)
- 2017年 8月号、 「パリ協定離脱」の選択は笑いものか (2017年6月24日発売、No.037、146-147頁)
- 2017年 7月号、 日本とTPPの今後の道筋 (2017年5月25日発売、No.036、112-113頁)
- 2017年 5月号、 インフレ目標達成に「財政政策」は必要か (2017年3月25日発売、No.034、118-119頁)
- 2017年 4月号、 東芝に見る「海外進出における企業統治」の教訓 (2017年2月25日発売、No.033、100-101頁)
- 2017年 3月号、 下落続く人民元、通貨当局 “試練の1年”に (2017年1月25日発売、No.032、108-109頁)
- 2017年 2月号、 トランプ経済政策はアベノミクスに「追い風」 (2017年12月24日発売、No.031、126-127頁)
- 2017年 1月号、 「ジェンダー・ギャップ指数」先進国に学べ (2016年11月25日発売、No.030、118-119頁)
- 2016年12月号、 10年物国債金利の誘導目標「0%」の理由 (2016年10月25日発売、No.029、114-115頁)
- 2016年11月号、 日本のフィンテック企業よ、巻き返せ (2016年9月24日発売、No.028、120-121頁)
- 2016年10月号、 量的・質的金融緩和の「総括的な検証」 (2016年8月25日発売、No.027、122-123頁)
- 2016年 9月号、 Brexitの4つのシナリオ (2016年7月25日発売、No.026、114-115頁)
- 2016年 8月号、 米大統領選を左右している「怒り」 (2016年6月25日発売、No.025、118-119頁)
- 2016年 7月号、 ハミルトンと松方正義をつなぐミュージカル (2016年5月25日発売、No.024、120-121頁)
- 2016年 6月号、 タクシー料金改定申請を「ウーバー」から考える (2016年4月25日発売、No.023、86-87頁)
- 2016年 5月号、 「 羽田・アメリカ直行便」はなぜ遅れてきたのか (2016年3月25日発売、No.022、110-111頁)
- 2016年 4月号、 「マイナス金利」の影響いかに (2016年2月25日発売、No.021、 86-87頁)
- 2016年 3月号、 経済学的な検討をすべき「通信費議論」 (2016年1月25日発売、No.020、86-87頁)
- 2016年 2月号、 GPIFの運用実績は長期で見よ (2015年12月25日発売、No.019、112-113頁)
- 2016年 1月号、 出生率引き上げのための「5つの提言」 (2015年11月25日発売、No.018、108-109頁)
- 2015年12月号、 東大はなぜ、国際競争で苦戦するのか (2015年10月25日発売、No.017、102-103頁)
- 2015年11月号、 「財政ルール」をつくり「限度」を設けよ (2015年9月25日発売、No.016、104-105頁)
- 2015年10月号、 なぜ、日本の最低賃金が安いとダメなのか <Part 1、 Part 2> (2015年8月25日発売、No.015、108-109頁)
- 2015年 9月号、 AIIB不参加の決断は正しい (2015年7月25日発売、No.014、86-87頁)
- 2015年 8月号、 バター不足は「強い農業」への警告である (2015年6月25日発売、No.013、80-81頁)
コロンビア大学日本経済経営研究所(CJEB)Webinarシリーズ(2021年)
“The Japanese Economy in the COVID-19 Era” series Organized by Takatoshi Ito and Keiko Honda
- August 13. Lessons from the Fight against COVID-19: Tokyo and New York. Panelists, Shigeru Omi (Subcommittee on Novel Coronavirus Disease Control), Tomoaki Kato (Columbia University), moderated by Takatoshi Ito (Columbia).
- August 5. Central Banking in the COVID-19 Era. Panelists, Haruhiko Kuroda (Bank of Japan) and Janet L. Yellen (Brookings Institution); Discussant, Patricia Mosser (Columbia), moderated by Takatoshi Ito (Columbia).
- July 20. Economic Recovery from the Pandemic and Transformation toward a Better New Normal in Japan and the United States. Yasutoshi Nishimura (Minister for Novel Coronavirus Disease Control) and Glenn Hubbard (Columbia), moderated by Takatoshi Ito (Columbia).
- July 15. ESG Investing in the COVID-19 Era. Panelists: Kathy Matsui (Goldman Sachs Japan) and Ronald P. O’Hanley (State Street), moderated by Keiko Honda (Columbia)
- July 8. International Financial Institutions in the COVID-19 Era. Panelists: Masatsugu Asakawa (ADB); Mitsuhiro Furusawa (IMF); and Keiko Honda (Columbia); moderated by Takatoshi Ito (Columbia), conducted in Japanese.
- June 17. What Japan Should Do Now in Preparation for Japan’s New Normal. Takatoshi Ito (Columbia), speaker; moderated by Keiko Honda (Columbia), conducted in Japanese.
新聞・雑誌・TV
2024年
■ 2024.10.29 Project Syndicateに寄稿しました。
“Japan’s Electoral Stalemate”(有料サービスとなります)
■ 2024.9.26 Project Syndicateに寄稿しました。
“The Nine-Horse Race to Lead Japan”(有料サービスとなります)
■ 2024.8.26 Project Syndicateに寄稿しました。
“Japan After Kishida”(有料サービスとなります)
■ 2024.7.31 Bloomberg TVに出演しました。
“Markets Await BOJ Rate Decision; Samsung Profit Surges | Bloomberg: The Asia Trade”(2024年7月31日)
■ 2024.7.1 Project Syndicateに寄稿しました。
“The Bank of Japan’s Go-Slow Policy Normalization”(有料サービスとなります)
■ 2024.6.13 Bloomberg TVに出演しました。
“Bank of Japan Likely to Cut JGB Purchase Amount, Columbia’s Ito Says”(2024年6月13日)
■ 2024.5.30 Bloombergにインタビュー記事が掲載されました。
「日銀の利上げ、年内2回で0.5%もあり得る-伊藤コロンビア大教授」(2024年5月30日)
■ 2024.5.16 Project Syndicateに寄稿しました。
“The Innocent Bystanders of College Protests”(有料サービスとなります)
■ 2024.5.2 ロイターにインタビュー記事が掲載されました。
「インタビュー:為替介入でドル160円に「天井感」=伊藤・米コロンビア大教授」
■ 2024.4.22 Project Syndicateに寄稿しました。
“How Risky Is Japan’s Monetary-Policy Normalization?”(有料サービスとなります)
■ 2024.4.8 日本経済新聞「経済教室」に寄稿しました。
「マイナス金利解除後の金融政策① 『2%インフレ目標』貫徹を」(朝刊15面、日本経済新聞社の許可を得て紙面PDFを掲載しています。)
■ 2024.2.27 Project Syndicateに寄稿しました。
“Japan as Number Four”(有料サービスとなります)
■ 2024.1.9 Project Syndicateに寄稿しました。
“When Will Japan Normalize Its Monetary Policy?”(有料サービスとなります)