メディア

Forbes JAPAN  連載「伊藤隆敏の格物致知」(2018年9月号~連載中)

Forbes JAPAN  連載「数字で読み解く日本経済」<2015年8月号~2018年5月号>

  • 2018年 5月号、 「高圧経済」から考える日米の今 (2018年3月24日発売、No.046、114-115頁)
  • 2018年 4月号、 政府が春闘で賃上げを目指す「合理性」 (2018年2月24日発売、No.045、102-103頁)
  • 2018年 3月号、 質の視点が欠落した「大学無償化」の不毛さ (2018年1月25日発売、No.044、116-117頁)
  • 2018年 2月号、 幼児教育無償化は、「最善の政策」か (2017年12月25日発売、No.043、128-129頁)
  • 2018年 1月号、 生産性を高められない日本の「盲点」 (2017年11月25日発売、No.042、154-155頁)
  • 2017年12月号、 希望の党が打ち出す経済政策の「真相」 (2017年10月25日発売、No.041、100-101頁)
  • 2017年11月号、 「大学無償化」で、世界で戦える人材はつくれるのか (2017年9月25日発売、No.040、132-133頁)
  • 2017年10月号、 社会保障給付費と抜本的改革 (2017年8月25日発売、No.039、112-113頁)
  • 2017年 9月号、 小池都知事の「先出しじゃんけん」戦略 (2017年7月25日発売、No.038、122-123頁)
  • 2017年 8月号、 「パリ協定離脱」の選択は笑いものか (2017年6月24日発売、No.037、146-147頁)
  • 2017年 7月号、 日本とTPPの今後の道筋 (2017年5月25日発売、No.036、112-113頁)
  • 2017年 5月号、 インフレ目標達成に「財政政策」は必要か (2017年3月25日発売、No.034、118-119頁)
  • 2017年 4月号、 東芝に見る「海外進出における企業統治」の教訓 (2017年2月25日発売、No.033、100-101頁)
  • 2017年 3月号、 下落続く人民元、通貨当局 “試練の1年”に (2017年1月25日発売、No.032、108-109頁)
  • 2017年 2月号、 トランプ経済政策はアベノミクスに「追い風」 (2017年12月24日発売、No.031、126-127頁)
  • 2017年 1月号、 「ジェンダー・ギャップ指数」先進国に学べ (2016年11月25日発売、No.030、118-119頁)
  • 2016年12月号、 10年物国債金利の誘導目標「0%」の理由 (2016年10月25日発売、No.029、114-115頁)
  • 2016年11月号、 日本のフィンテック企業よ、巻き返せ (2016年9月24日発売、No.028、120-121頁)
  • 2016年10月号、 量的・質的金融緩和の「総括的な検証」 (2016年8月25日発売、No.027、122-123頁)
  • 2016年 9月号、 Brexitの4つのシナリオ (2016年7月25日発売、No.026、114-115頁)
  • 2016年 8月号、 米大統領選を左右している「怒り」 (2016年6月25日発売、No.025、118-119頁)
  • 2016年 7月号、 ハミルトンと松方正義をつなぐミュージカル (2016年5月25日発売、No.024、120-121頁)
  • 2016年 6月号、 タクシー料金改定申請を「ウーバー」から考える (2016年4月25日発売、No.023、86-87頁)
  • 2016年 5月号、 「 羽田・アメリカ直行便」はなぜ遅れてきたのか (2016年3月25日発売、No.022、110-111頁)
  • 2016年 4月号、 「マイナス金利」の影響いかに (2016年2月25日発売、No.021、 86-87頁)
  • 2016年 3月号、 経済学的な検討をすべき「通信費議論」 (2016年1月25日発売、No.020、86-87頁)
  • 2016年 2月号、 GPIFの運用実績は長期で見よ (2015年12月25日発売、No.019、112-113頁)
  • 2016年 1月号、 出生率引き上げのための「5つの提言」 (2015年11月25日発売、No.018、108-109頁)
  • 2015年12月号、 東大はなぜ、国際競争で苦戦するのか (2015年10月25日発売、No.017、102-103頁)
  • 2015年11月号、 「財政ルール」をつくり「限度」を設けよ (2015年9月25日発売、No.016、104-105頁)
  • 2015年10月号、 なぜ、日本の最低賃金が安いとダメなのか <Part 1、 Part 2> (2015年8月25日発売、No.015、108-109頁)
  • 2015年 9月号、 AIIB不参加の決断は正しい (2015年7月25日発売、No.014、86-87頁)
  • 2015年 8月号、 バター不足は「強い農業」への警告である (2015年6月25日発売、No.013、80-81頁)

コロンビア大学日本経済経営研究所(CJEB)Webinarシリーズ(2021年)

“The Japanese Economy in the COVID-19 Era” series Organized by Takatoshi Ito and Keiko Honda

  • August 13. Lessons from the Fight against COVID-19: Tokyo and New York. Panelists, Shigeru Omi (Subcommittee on Novel Coronavirus Disease Control), Tomoaki Kato (Columbia University), moderated by Takatoshi Ito (Columbia).
  • August 5. Central Banking in the COVID-19 Era. Panelists, Haruhiko Kuroda (Bank of Japan) and Janet L. Yellen (Brookings Institution); Discussant, Patricia Mosser (Columbia), moderated by Takatoshi Ito (Columbia).
  • July 20. Economic Recovery from the Pandemic and Transformation toward a Better New Normal in Japan and the United States. Yasutoshi Nishimura (Minister for Novel Coronavirus Disease Control) and Glenn Hubbard (Columbia), moderated by Takatoshi Ito (Columbia).
  • July 15. ESG Investing in the COVID-19 Era. Panelists: Kathy Matsui (Goldman Sachs Japan) and Ronald P. O’Hanley (State Street), moderated by Keiko Honda (Columbia)
  • July 8. International Financial Institutions in the COVID-19 Era. Panelists: Masatsugu Asakawa (ADB); Mitsuhiro Furusawa (IMF); and Keiko Honda (Columbia); moderated by Takatoshi Ito (Columbia), conducted in Japanese.
  • June 17. What Japan Should Do Now in Preparation for Japan’s New Normal. Takatoshi Ito (Columbia), speaker; moderated by Keiko Honda (Columbia), conducted in Japanese.

新聞・雑誌・TV

2024年

■ 2024.5.30 Bloombergにインタビュー記事が掲載されました。
 
「日銀の利上げ、年内2回で0.5%もあり得る-伊藤コロンビア大教授」(2024年5月30日)

■ 2024.5.16 Project Syndicateに寄稿しました。
  “The Innocent Bystanders of College Protests”(有料サービスとなります)

■ 2024.5.2 ロイターにインタビュー記事が掲載されました。
  
「インタビュー:為替介入でドル160円に「天井感」=伊藤・米コロンビア大教授」

■ 2024.4.22 Project Syndicateに寄稿しました。
  “How Risky Is Japan’s Monetary-Policy Normalization?”(有料サービスとなります)

■ 2024.4.8 日本経済新聞「経済教室」に寄稿しました。
  「マイナス金利解除後の金融政策① 『2%インフレ目標』貫徹を」(朝刊15面、日本経済新聞社の許可を得て紙面PDFを掲載しています。)

■ 2024.2.27 Project Syndicateに寄稿しました。
  “Japan as Number Four”(有料サービスとなります)

■ 2024.1.9 Project Syndicateに寄稿しました。
  “When Will Japan Normalize Its Monetary Policy?”(有料サービスとなります)