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Forbes JAPAN 　連載「伊藤隆敏の格物致知」（2018年9月号～連載中）

• 2024年12月号　「石破政権の増税提案の行方」（2024年10月25日発売、No.124、18頁）
• 2024年11月号　「新総理の経済政策」（2024年9月25日発売、No.123、16頁）
• 2024年10月号　「大学授業料は値上げすべきか？」（2024年8月25日発売、No.122、15頁）
• 2024年9月号　「課徴金制度の拡大を」（2024年7月25日発売、No.121、15頁）
• 2024年8月号　「米大統領選挙のゆくえ」（2024年6月25日発売、No.120、14頁）
• 2024年7月号　「大学紛争の再来か」（2024年5月25日発売、No.119、15頁）
• 2024年6月号　「金融政策の『正常化』」（2024年4月25日発売、No.118、17頁）
• 2024年5月号　「インドとの政治経済連携の強化の重要性」（2024年3月25日発売、No.117、17頁）
• 2024年4月号　「DEIとアメリカ社会の亀裂」（2024年2月24日発売、No.116、15頁）
• 2024年3月号　「ハーバード学長辞任とDEIの迷走」（2024年1月25日発売、No.115、15頁）
• 2024年2月号　「大学にとってのハマス対イスラエル」（2023年12月25日発売、No.114、16頁）
• 2024年1月号　「経済、経済、経済」（2023年11月25日発売、No.113、17頁）
• 2023年12月号　「動き出した大学ファンドと卓越研究大学」（2023年10月25日発売、No.112、16頁）
• 2023年11月号　「中国の不良債権問題は30年前の日本」（2023年9月25日発売、No.111、16頁）
• 2023年10月号　「大学入試での人種考慮は違憲」（2023年8月25日発売、No.110、15頁）
• 2023年9月号　「核兵器廃絶の理想と現実」（2023年7月25日発売、No.109、15頁）
• 2023年8月号　「広島G7」（2023年6月23日発売、No.108）
• 2023年7月号　「銀行の破綻処理と預金保険」（2023年5月25日発売、No.107、15頁）
• 2023年6月号　「銀行危機と預金保護」（2023年4月25日発売、No.106、15頁）
• 2023年5月号　「国連の機能不全」（2023年3月25日発売、No.105、15頁）
• 2023年4月号　「異次元の少子化対策」（2023年2月25日発売、No.104、15頁）
• 2023年3月号　「金融引き締めへ第一歩か」（2023年1月25日発売、No.103、15頁）
• 2023年2月号　「インフレ目標政策の10年」（2022年12月23日発売、No.102、15頁）
• 2023年1月号　「『退職金前払い』推進を」（2022年11月25日発売、No.101、15頁）
• 2022年12月号　「ユニコーンが育たない」（2022年10月25日発売、No.100、106頁）
• 2022年11月号　「大学ファンド」（2022年9月24日発売、No.099、17頁）
• 2022年10月号　「日本の科学技術の衰退」（2022年8月25日発売、No.098、17頁）
• 2022年9月号　「上がらない賃金」（2022年7月25日発売、No.097、17頁）
• 2022年8月号　「安い日本と解決策」（2022年6月25日発売、No.096、17頁）
• 2022年7月号　「ロシアは『悪者』か？」（2022年5月25日発売、No.095、15頁）
• 2022年6月号　「非武装中立の幻想」（2022年4月25日発売、No.094、15頁）
• 2022年5月号　「通貨危機、スキー・ジャンプと交渉力」（2022年3月25日発売、No.093、16頁）
• 2022年4月号　「デジタル田園都市の実現性」（2022年2月25日発売、No.092、15頁）
• 2022年3月号　「日本はMMTの成功例？」（2022年1月25日発売、No.091、17頁）
• 2022年2月号　「真の労働市場改革」（2021年12月25日発売、No.090、19頁）
• 2022年1月号　「政治は右、経済は左？」（2021年11月25日発売、No.089、21頁）
• 2021年12月号　「ワクチン接種証明の活用で経済回復を」（2021年10月25日発売、No.088、19頁）
• 2021年11月号　「自民党総裁選挙と財政政策」（2021年9月25日発売、No.087、19頁）
• 2021年10月号　「コロナ禍のオリンピック」（2021年8月25日発売、No.086、15頁）
• 2021年9月号　「ポストコロナの社会経済」（2021年7月26日発売、No.085、15頁）
• 2021年8月号　「ワクチンとオリンピック」（2021年6月25日発売、No.084、15頁）
• 2021年7月号　「1年間何をしていたのか」（2021年5月25日発売、No.083、15頁）
• 2021年6月号　「ワクチン・パスポートと経済再開」（2021年4月24日発売、No.082、15頁）
• 2021年5月号　「ワクチンに見る『日米の差』」（2021年3月25日発売、No.081、15頁）
• 2021年4月号　「ガバナンス耐性から読み解く『森発言』」（2021年2月25日発売、No.080、15頁）
• 2021年3月号　「コロナ対策と支持率低下の真相」（2021年1月25日発売、No.079、15頁）
• 2021年2月号　「炭素税という切り札」（2020年12月25日発売、No.078、17頁）
• 2021年1月号　「バイデン大統領誕生と分断構造」（2020年11月25日発売、No.077、13頁）
• 2020年12月号、「東京は国際金融センターになれるか」（2020年10月25日発売、No.76、13頁）
• 2020年11月号、「PCR検査を拡充すべき理由」（2020年9月25日発売、No.75、17頁）
• 2020年10月号、「新型コロナ対策、日本の謎」（2020年8月25日発売、No.074、15頁）
• 2020年8・9月号合併号、「マスク着用率と支持政党」（2020年7月22日発売、No.073、15頁）
• 2020年7月号、「『秋入学』変更で公平な機会を」（2020年5月25日発売、No.072、10頁）
• 2020年6月号、「緊急事態宣言　NY vs 東京」（2020年4月25日発売、No.071、10頁）
• 2020年4月号、「グレタ vs ムニューシン財務長官」（2020年2月25日発売、No.069、12頁）
• 2020年3月号、「大歓迎！大学入試改革の成果」（2020年1月25日発売、No.068）
• 2020年2月号、 ESG投資へ「3つの命題」 （2019年12月25日発売、No.067）
• 2020年1月号、 外為法改正の課題と教訓 （2019年11月25日発売、No.066）
• 2019年12月号、 出生数減少を防ぐ方策と盲点 （2019年10月25日発売、No.065）
• 2019年11月号、 憲法改正議論の「切り札」とは （2019年9月25日発売、No.064）
• 2019年10月号、 日本は自由貿易の旗手になれ （2019年8月25日発売、No.063）
• 2019年9月号、 やめよう！大学入試制度の変更 （2019年7月25日発売、No.062)
• 2019年8月号、 ESG投資の副作用 （2019年6月25日発売、No.061）
• 2019年7月号、 「終身雇用を守れない」企業 （2019年5月25日発売、No.060）
• 2019年6月号、 アメリカの大学入試スキャンダル （2019年4月25日発売、No.059、16頁）
• 2019年5月号、 外国人観光客を増やした決断 （2019年3月25日発売、No.058、14頁）
• 2019年4月号、 やっぱりやめよう、軽減税率 （2019年2月25日発売、No.057、12頁）
• 2019年3月号、 10連休? 金融市場は困る （2019年1月25日発売、No.056、14頁）
• 2019年2月号、 日産、ルノーとフランス政府 （2018年12月25日発売、No.055、18頁）
• 2019年1月号、 中央銀行の独立性 （2018年11月24日発売、No.054、16頁）
• 2018年12月号、 日米貿易摩擦の解決策 （2018年10月25日発売、No.053、18頁）
• 2018年11月号、 大学入試の「公平性と多様性」 （2018年9月25日発売、No.052、18頁）
• 2018年10月号、 日米貿易戦争「4つのシナリオ」 （2018年8月25日発売、No.051、18頁）
• 2018年 9月号、 米朝合意と日韓関係 （2018年7月25日発売、No.050、14頁）

Forbes JAPAN 　連載「数字で読み解く日本経済」＜2015年8月号～2018年5月号＞

• 2018年 5月号、 「高圧経済」から考える日米の今 （2018年3月24日発売、No.046、114-115頁）
• 2018年 4月号、 政府が春闘で賃上げを目指す「合理性」 （2018年2月24日発売、No.045、102-103頁）
• 2018年 3月号、 質の視点が欠落した「大学無償化」の不毛さ （2018年1月25日発売、No.044、116-117頁）
• 2018年 2月号、 幼児教育無償化は、「最善の政策」か （2017年12月25日発売、No.043、128-129頁）
• 2018年 1月号、 生産性を高められない日本の「盲点」 （2017年11月25日発売、No.042、154-155頁）
• 2017年12月号、 希望の党が打ち出す経済政策の「真相」 （2017年10月25日発売、No.041、100-101頁）
• 2017年11月号、 「大学無償化」で、世界で戦える人材はつくれるのか （2017年9月25日発売、No.040、132-133頁）
• 2017年10月号、 社会保障給付費と抜本的改革 （2017年8月25日発売、No.039、112-113頁）
• 2017年 9月号、 小池都知事の「先出しじゃんけん」戦略 （2017年7月25日発売、No.038、122-123頁）
• 2017年 8月号、 「パリ協定離脱」の選択は笑いものか （2017年6月24日発売、No.037、146-147頁）
• 2017年 7月号、 日本とTPPの今後の道筋 （2017年5月25日発売、No.036、112-113頁）
• 2017年 5月号、 インフレ目標達成に「財政政策」は必要か （2017年3月25日発売、No.034、118-119頁）
• 2017年 4月号、 東芝に見る「海外進出における企業統治」の教訓 （2017年2月25日発売、No.033、100-101頁）
• 2017年 3月号、 下落続く人民元、通貨当局 “試練の1年”に （2017年1月25日発売、No.032、108-109頁）
• 2017年 2月号、 トランプ経済政策はアベノミクスに「追い風」 （2017年12月24日発売、No.031、126-127頁）
• 2017年 1月号、 「ジェンダー・ギャップ指数」先進国に学べ （2016年11月25日発売、No.030、118-119頁）
• 2016年12月号、 10年物国債金利の誘導目標「0％」の理由 （2016年10月25日発売、No.029、114-115頁）
• 2016年11月号、 日本のフィンテック企業よ、巻き返せ （2016年9月24日発売、No.028、120-121頁）
• 2016年10月号、 量的・質的金融緩和の「総括的な検証」 （2016年8月25日発売、No.027、122-123頁）
• 2016年 9月号、 Brexitの4つのシナリオ （2016年7月25日発売、No.026、114-115頁）
• 2016年 8月号、 米大統領選を左右している「怒り」 （2016年6月25日発売、No.025、118-119頁）
• 2016年 7月号、 ハミルトンと松方正義をつなぐミュージカル （2016年5月25日発売、No.024、120-121頁）
• 2016年 6月号、 タクシー料金改定申請を「ウーバー」から考える （2016年4月25日発売、No.023、86-87頁）
• 2016年 5月号、 「 羽田・アメリカ直行便」はなぜ遅れてきたのか （2016年3月25日発売、No.022、110-111頁）
• 2016年 4月号、 「マイナス金利」の影響いかに （2016年2月25日発売、No.021、 86-87頁）
• 2016年 3月号、 経済学的な検討をすべき「通信費議論」 （2016年1月25日発売、No.020、86-87頁）
• 2016年 2月号、 GPIFの運用実績は長期で見よ （2015年12月25日発売、No.019、112-113頁）
• 2016年 1月号、 出生率引き上げのための「５つの提言」 （2015年11月25日発売、No.018、108-109頁）
• 2015年12月号、 東大はなぜ、国際競争で苦戦するのか （2015年10月25日発売、No.017、102-103頁）
• 2015年11月号、 「財政ルール」をつくり「限度」を設けよ （2015年9月25日発売、No.016、104-105頁）
• 2015年10月号、 なぜ、日本の最低賃金が安いとダメなのか ＜Part 1、 Part 2＞ （2015年8月25日発売、No.015、108-109頁）
• 2015年 9月号、 AIIB不参加の決断は正しい （2015年7月25日発売、No.014、86-87頁）
• 2015年 8月号、 バター不足は「強い農業」への警告である （2015年6月25日発売、No.013、80-81頁）

コロンビア大学日本経済経営研究所（CJEB）Webinarシリーズ（2021年）

“The Japanese Economy in the COVID-19 Era” series　Organized by Takatoshi Ito and Keiko Honda

• August 13. Lessons from the Fight against COVID-19: Tokyo and New York. Panelists, Shigeru Omi (Subcommittee on Novel Coronavirus Disease Control), Tomoaki Kato (Columbia University), moderated by Takatoshi Ito (Columbia).
• August 5. Central Banking in the COVID-19 Era. Panelists, Haruhiko Kuroda (Bank of Japan) and Janet L. Yellen (Brookings Institution); Discussant, Patricia Mosser (Columbia), moderated by Takatoshi Ito (Columbia).
• July 20. Economic Recovery from the Pandemic and Transformation toward a Better New Normal in Japan and the United States. Yasutoshi Nishimura (Minister for Novel Coronavirus Disease Control) and Glenn Hubbard (Columbia), moderated by Takatoshi Ito (Columbia).
• July 15. ESG Investing in the COVID-19 Era. Panelists: Kathy Matsui (Goldman Sachs Japan) and Ronald P. O’Hanley (State Street), moderated by Keiko Honda (Columbia)
• July 8. International Financial Institutions in the COVID-19 Era. Panelists: Masatsugu Asakawa (ADB); Mitsuhiro Furusawa (IMF); and Keiko Honda (Columbia); moderated by Takatoshi Ito (Columbia), conducted in Japanese.
• June 17. What Japan Should Do Now in Preparation for Japan’s New Normal. Takatoshi Ito (Columbia), speaker; moderated by Keiko Honda (Columbia), conducted in Japanese.