メディア 2007年以前
■ 「利子分は別建て運用を」と題して、外為特会について解説しています。
朝日新聞 2007.11.24、Be（business）紙面、beword欄
■ “Sovereign wealth funds should invest for financial reasons”と題した記事中でコメントが掲載されました。
Gulf News 2007.11.25
■ 「世界的競争力をもつ市場の形成には取引所の総合化が必然 －縦割り行政排した改革で「金融の劣等性」脱却を－」
『金融財政事情』 2007.8.20号
■ 「東京が国際金融センターになる条件」を、『金融』に執筆いたしました。
『金融』（全国銀行協会）、2007年4月号、3－10ページ
■ 日本の外貨準備に関するコメントが朝日新聞に掲載されました。
朝日新聞 2007.05.02、朝刊
■ 「国立大交付金に競争原理」と題したインタビュー記事が讀賣新聞に掲載されました。
讀賣新聞 2007.04.17、朝刊
■ 「競争促進へ『選択と集中』」と題して、 大学・大学院改革について寄稿しました。
日本経済新聞 2007.04.02、朝刊
<要約>
国立大学法人の運営交付金配分ルールは、2010 年までは、すべての国立大学の交付金が一
律に毎年 1％ずつ減らされることになっているが、2010 年以降もこの方式でよいのだろう
か。一律削減では、すべての大学が地盤沈下することになるのではないか。より、「教育」
や「国際化」で努力して成果をだすような大学により集中的に資源を配分すべきである。
研究予算は別途、競争的資金（たとえば科学研究費）を増額し、高い評価を得た研究に継
続的に資金が集中的に投下されることが望ましい。名前や経歴を伏せるマスキング審査は
若手もしくは初回申請に限ってはありうるかもしれない。大学入学時に専攻が決められる
必要はなく、学部別の入試、より広く文科系・理科系の区別をなくした入試も考えられる。
さらに、国立大学法人の「入試日の分散」が非常に重要な改革の鍵となる。国立大学法人
を５つか６つのグループにわけ、複数受験、複数合格を可能にすることで、受験生の一発
勝負の心理的負担を軽減することができる。また、合格者の歩留まりを高めるための大学
間の競争が起きるので、教育改革に取り組まざるを得なくなる。教育においても、研究に
おいても、競争と集中を実現することが、日本の大学・大学院改革にとって大切だ。
■ 日豪EPAにおいて、重要品目も含めた関税撤廃を主張するインタビュー記事が掲載されました。
北海道新聞 2007.01.21、朝刊
■ 『経済セミナー』2007年1月号に吉川洋教授との対談が掲載されました。
『経済セミナー』2007年1月号（p.6-17）のなかで、 「経済財政諮問会議のこれまで・これから－政策決定をどう変えたのか？」という題名で、 吉川洋先生との対談が掲載されました。
■ “An Eye on Innovation”と題したインタビュー記事が掲載されました。
Newsweek 2007.01.08号
■ 諮問会議民間議員就任についてのインタビュー記事が掲載されました。
毎日新聞 2006.10.12、朝刊
日本経済新聞 2006.10.12、朝刊
■ ノーベル経済学賞受賞者、フェルプス氏についての談話が掲載されました。
日本経済新聞 2006.10.10、夕刊
■ 諮問会議民間議員として紹介される記事が掲載されました。
日本経済新聞 2006.09.30、朝刊
■ G7会議の焦点についてのインタビュー記事が掲載されました。
日本経済新聞 2006.09.14、朝刊
■ 時間術についてのインタビュー記事が3回に渡って掲載されました。
日本経済新聞 2006.08.07、朝刊
日本経済新聞 2006.08.21、朝刊
日本経済新聞 2006.08.28、朝刊
■ インフレ目標政策の採用訴え、下記に寄稿しました。
2006.9月号「論座 【柔軟なインフレ目標政策の採用を】」
毎日新聞 2006.07.01、朝刊 （ゼロ金利解除にあたり、本格的なインフレ目標政策の採用を訴えています。）
■ 量的緩和政策をデフレ対策として高く評価する立場として、インタビュー記事が掲載されました。
エコノミスト 2006.04.18号 「Q&A 量的緩和政策を問う① 【国民の“デフレ期待”変える効果があった】」
■ 日銀の量的緩和策の解除について、下記に寄稿しました。
読売新聞 2006.03.10、朝刊
■ バーナンキFRB新議長就任についてのコメントが掲載されました。
日経金融新聞 2006.02.02、朝刊
■ NHK新経営計画についてのコメントが掲載されました。
朝日新聞 2006.01.26、朝刊
■ 量的緩和解除と日銀の独立性についてのインタビュー記事が掲載されました。
日本経済新聞 2006.01.14、朝刊
■ 著書『デフレから復活へ』の自著紹介記事が掲載されました。
『デフレから復活へ ～ 「出口」は近いのか ～』（伊藤隆敏著、東洋経済新報社 2005.11）
日本金融新聞 2005.11.29
読売新聞 2005.11.21、朝刊
■ 執筆書『ポスト平成不況の日本経済』の紹介記事が掲載されました。
『ポスト平成不況の日本経済』（伊藤隆敏、Huge T.Patrick、David E.Weinstein編 日本経済新聞社 2005.09）
週刊東洋経済 2005.12.17号 「ブックレビュー」
日本経済新聞 2005.11.13、朝刊
■ NHKの国際放送に関してのインタビュー記事が掲載されました。
日本経済新聞 2005.11.07、朝刊
■ 「ルービン回顧録」（古賀林幸ほか訳、日本経済新聞社）についての書評が掲載されました。
日本経済新聞 2005.09.04、朝刊
■ 郵政民営化についてのコメントが掲載されました。
日本経済新聞 2005.08.17、朝刊
■ デフレが続く中で政府と日銀が一体で協力すべきとのコメントが掲載されました。
朝日新聞 2004.07.01、朝刊
■ 内閣府開催の有識者会議の模様が掲載されました。
日経金融新聞 2004.06.23
■ バブル崩壊後の現状と今後の課題について、インタビュー記事が掲載されました。
朝日新聞 2004.2.21 「回復は本物か バブル後3度目の挑戦④ 民間に力、緩和策継続を」
■ インドネシア新内閣発足に際して、コメントが掲載されました。
朝日新聞 2001.8.10 「日本は積極的協力を」
■ “Yen for a Place on the Money-go-round”と題した記事を寄稿しました。
Look Japan, February 1999, pp.14-15.
■ アジア通貨危機に関して寄稿しました。
週刊東洋経済 1998.10.10 伊藤隆敏 「『アジア金融安定化基金』の提唱」 pp.66-69.
■ G7に関してのインタビュー記事が掲載されました。
朝日新聞 1998.10.7 「G7論議どう位置づける 日米欧、ともに危機感－利害対立、調整の入り口」
■ 長銀問題に関してのインタビュー記事が掲載されました。
朝日新聞 1998.9.15 「減資し株主責任明確に」
■ 金融再生への緊急提言に関して寄稿しました。
週刊東洋経済 1998.7.11 伊藤隆敏、星岳雄 「公的資金導入の三原則を堅持せよ」 pp.54-57.
■ アジア通貨不安についてのインタビュー記事が掲載されました。
朝日新聞 1997.8.3 「日本軸にタイ経済改革支援を」
■ The Asian Wall Street Journalに署名記事が掲載されました。
The Asian Wall Street Journal 1998.6.11 “Springing Japan’s Liquidity Trap … Is a Dangerous Solution” By Takatoshi Ito